● 米中貿易戦争勃発で 米国の中国人留学生に異変が
米中貿易戦争で在米の中国人留学生たちは気まずい状況に追い込まれている。先端技術や知的財産をめぐり、中国出身の教授や研究員に“スパイ”の嫌疑がかけられる中、中国人留学生らもまた、日に日に肩身が狭まりつつあるという。
近年、中国政府は「海亀」と呼ばれる海外留学経験者に対して、さまざまなインセンティブを掲げ帰国を促している。ＡＩ、ビッグデータ、自動運転など新たな領域での産業覇権の掌握をもくろむ中国は、海外から帰国する高度人材の獲得を一層強化しようとしているのだ。米中貿易戦争で苦境に立たされていることもあり、自国の技術力を早急に高める必要にも駆られている。
今や米国の大学（もしくはカレッジ）における留学生は、3割を中国出身者が占め、その数は36万人に及ぶというが、米中関係の悪化で、在留中国人に対するビザ発給条件が厳しくなっている。今後の就職環境に不確定要素が増すこの状況は、在米の中国人留学生たちの“一斉帰国”を促す可能性もある。果たして彼らは帰国の道を選択するのだろうか。
ここで紹介するのは、“海亀予備軍”の李君（仮名・23歳）だ。正確には、“海亀予備軍だった李君”としたほうがいいかもしれない。彼はサイエンス、テクノロジー、エンジニアリング、マス（数学）を米国で学んだ、いわゆる“ＳＴＥＭ人材”だ。中国で生まれ育った彼は、高校から米国に留学。大学では電子工学を専攻し、昨秋に卒業した。
卒業後に就職活動を開始するという米国の慣例に基づいて、李君も昨秋から仕事を探し始めた。「世界の多くの若者は中国企業に関心を寄せています」と語る彼も、最初に履歴書を送ったのは米国企業のＧＡＦＡ（グーグル、アマゾン、フェイスブック、アップル）ではなく、中国企業のＢＡＴＨ（バイドゥ、アリババ、テンセント、ファーウェイ）のうちの1社だった。
● 中国企業でのインターン生活は 快適だったけれど…
この会社の仮の社名をＺ社としよう。李君は、Ｚ社のインターンシップにエントリーするや、即座に深センの本社に招聘され米国を出国。その後、国際事業部に配属され、本採用後は幹部候補生としてエンジニアリング部門のプロジェクト・マネジャーを任されるという説明を受け、トレーニングが始まった。李君はその後の様子をこう語ってくれた。
「主なトレーニングの内容は、コンピュータールームで発生する問題解決に当たることでした。このとき、クラウドルームの中にも入りました。パスポートを提示し、何重ものセキュリティチェックを受けました。天井には無数の監視カメラが設置されていて、とても厳重な警備体制でした」
Ｚ社の国際事業部がインターンシップとして受け入れた大卒者は、日米欧韓に留学経験を持つわずか数名だったという。この“選ばれし精鋭たち”のインターンシップは約2ヵ月に及んだ。その間、インターン生たちは深センでの生活を経験する。李君は次のように振り返る。
「エンジニアの僕は、当初はネット環境にかかる制限にはとても抵抗を感じましたが、徐々にフェイスブックやグーグルが使えない環境にも慣れてしまいました。そもそも、サーバーにつなぐのが面倒だし、やがてはサーバーを使って外の情報を取りにいくこともなくなってきました。周囲の友達もフェイスブックは使っていなかったので、『微信（WeChat）さえあればいいか』という心境に変わっていったのです。微信があれば財布も必要ないし、アプリで何でも取り寄せることができる生活は、実に便利でした」
李君のインターンシップ先だったＺ社はＢＡＴＨのひとつであることは述べたが、これらは民営企業でありながら、国家戦略にのっとって海外市場制覇を積極的に進める先端企業である。欧米や日本をはじめとする先進国市場への進出に力を入れているため、彼のような「スキル＋言語＋経験」の三拍子がそろった人材は、喉から手が出るほど欲しい。
しかし、李君は結局、Ｚ社の採用を辞退してしまった。
● 「選ばれしエリート青年」が 中国を選ばなかった理由
「中国のエンジニアのプロジェクトマネジャーの平均年収は、大卒で7万5000ドル（約825万円）です。一方、米国の場合は“新卒で7万5000ドルのスタート”ですから、条件は米国のほうがいいとはいえますが…」
そう語る李君だが、辞退したのは給料の多寡ではなかった。むしろ彼が気にしたのは“中国本土の空気感”だった。李君は中国の親戚から「民間活動への政治的圧力が次第に強まっている」ことをたびたび聞かされていたのだった。
また、李君が深センでインターンをしていた時期は、中国企業が不景気によるリストラを進めているただ中でもあった。アリババ、バイドゥ、京東、滴滴など中国の“巨頭”をはじめとする多くの企業が事業を縮小し、人員カットにも乗り出していた。中国のビジネス環境の悪化から、外資企業は投資を控え、外国籍の人材も減り始め、先行きに不透明感が漂っていた。
金銭的待遇、目の前のリスク、情報へのアクセスや発言の自由度、そして将来の成功――。それらを総合的に考慮して李君が出した結論は、「就職先は中国企業ではない」というものだったのだ。
中国行きを断念した李君は、米国企業に照準を合わせて就職活動を再開した。しかし、企業に履歴書を送っても、なかなか面接に進めない状況が続く。トランプ政権による移民受け入れ制限の影響によって、就職の門戸はすっかり閉ざされてしまったのである。
その後、李君は日本にやってきた。日本のアニメファンを自称する彼は、日本企業にも高い関心を向けていたのだ。このとき筆者は、米中貿易戦争での“漁夫の利”よろしく、日本が米中を避けた高度人材を獲得できるのではないか、という淡い期待を抱いた。
● 中国に続き日米も断念 青年が最終的に向かった先は？
アニメのみならず、日本食のファンでもあり、李君は都内の食べ歩きも好んだ。彼ら“90后”（1990年代生まれ）は、中国都市部では日本食が身近になりつつあり、チャンネルを回せば日本のアニメが放映されていた世代でもある。90后にとって日本の生活は「実に楽しい」（李君）ようだ。
日本ファンならなおのこと、日本での“会社勤め”もあり得る選択だ。現に李君は「“日本モデル”が何かを知るためにも、日本企業を選択してみたい」と話していた時期もあった。実際、いくつかのＩＴ企業に照準を絞り、企業研究も始めていた。
ところが、企業研究をするほど、李君の中で「日本は有名企業の数は多いが、将来性はどうなのか」という漠然とした不安が募るようになる。“失われた20年”の風評もあるのだろう、米国の友人や親戚からも「日本企業は大丈夫かと心配されました」（同）。李君はこうも話もしていた。
「己の欲せざる所は人に施す勿れ――これは中国の故事成語ですが、中国以上に日本社会はこれをよく実践し、『人に迷惑をかけない』が社会の暗黙律になっています。しかし、これを踏み外せば受け入れてもらえない社会でもあります。こうした厳しい環境に外国人の僕が適合できるのかどうか…」
筆者の期待もあえなく砕け散ってしまった。
その李君が最終的に選択したのは欧州だった。欧州はアジア系の学生に対し「勤勉」という評価を与えており、インドや中国からの人材を歓迎しているという。ＥＵ内の移動の自由度も高く、就職の対象企業は格段に広がる。李君は間もなく欧州の親戚のもとに身を寄せ、ここを足掛かりに活動を開始するという。今や「世界的な人材不足」といわれているが、優秀な人材ほど漂流を余儀なくされているのかもしれない。
ちなみに彼の就活には、“切羽詰まった感”がほとんどなかった。筆者は数ヵ月にわたり彼の就活をウオッチしてきたが、むしろ「余裕」すら感じさせられた。確かに、「海亀」と呼ばれる彼らは、米国に家を持って留学できるほどの富裕家庭の出であり、金銭にはほとんど頓着がなく、時間的なゆとりも精神的な余裕も十分に有していた。
2000年代までの海亀族であれば「金銭的待遇」がひとつのインセンティブだったかもしれない。しかし、“90后”であり“富二代”の彼らが、中国政府の誘いに乗って“技術移転”にやすやすと応じるとは想像し難い。近年は幼少期から国際教育を受けた中国人人材も増え、マインドも“非中国化”が進んでいる。李君はほんの一事例にすぎないだろうが、中国の高度人材の質の変化というものを感じずにはいられなかった。
米中貿易戦争による「海亀」の大量回帰は起こり得ないかもしれない。ましてや、金銭をインセンティブとする「海亀」を介した技術移転に至っては、世代交代が進む中でますます困難なものになるのではなかろうか。李君の就活を見ていて、そんなことを予感した。
（ジャーナリスト 姫田小夏）