日経平均は大幅に4日続落。日本の3連休中に米国では9月雇用統計を受けて長期金利が上昇し、ハイテク株を中心に軟調な展開となった。また大型連休明けの中国では上海総合指数が急落し、為替市場でもリスク回避の動きから円相場が一時1ドル＝112円台まで上昇。本日の日経平均はこうした流れを嫌気して233円安からスタートした。東京証券取引所の一部でシステム障害が発生したことも買いを手控える要因となり、日経平均は引けにかけて23442.46円（前週末比341.26円安）まで下落する場面があった。
大引けの日経平均は前週末比314.33円安の23469.39円となった。東証1部の売買高は15億6850万株、売買代金は3兆0380億円だった。業種別では、電気機器、輸送用機器、鉱業、ガラス・土石製品、金属製品が下落率上位だった。一方、上昇したのは不動産業のみだった。
個別では、トヨタ自、任天堂、ソフトバンクＧ、三菱ＵＦＪ、三井住友など売買代金上位は全般軟調。キーエンスは5％超、東エレクは4％超の下落となり、ハイテク株や半導体関連株の下げが目立った。ＳＵＭＣＯは9％近く下落した。ゆうちょ銀行が一部住宅ローンの仲介を停止すると伝わったスルガ銀、業績観測が報じられた久光薬も急落。また、決算発表のアルテックなどが東証1部下落率上位に顔を出した。一方、売買代金上位ではファーストリテ、日本郵政、三菱商事が逆行高。ユニファミマは今上期の業績修正を好感した買いが続き、4％高と大幅続伸した。また、多木化学が連日で買い気配のままストップ高比例配分となり、好決算のシステムインテなども東証1部上昇率上位に顔を出した。